ノロウイルス感染症とその予防

ゲスト/琴似駅前内科クリニック　高柳 典弘 院長

ノロウイルスによる感染症について教えてください。
　激しい下痢や嘔吐（おうと）の症状を引き起こすノロウイルスによる胃腸炎は、11月〜2月頃にかけて流行します。ノロウイルスは、わずかなウイルスの量でも体内に侵入すると腸内で爆発的に増殖します。そのため、体内にノロウイルスを侵入させないことが最も有効な予防法になります。
　ノロウイルスに感染する原因として特に注意しなければならないのは、ノロウイルスに感染している患者さんの下痢便や吐しゃ物に触れ、気付かないうちに感染してしまうケースです。これを二次感染といいます。下痢便や吐しゃ物には大量のノロウイルスが含まれているため、ノロウイルス感染患者さん、または感染が疑われる方の介助の際や、利用した後のトイレやお風呂などを使う際には注意が必要です。

ノロウイルスの感染予防で特に気を付ける点は何ですか。
　最も注意したい場所はトイレです。ノロウイルス感染患者さんが下痢や嘔吐をした時、これらの汚物の飛沫（ひまつ）が舞い上がり、便器や周囲の壁などに付着します。また、患者さんの手や指にも付着し、便座やドアノブ、水道の蛇口などに触れることで汚染範囲は拡大します。ノロウイルスは少量の飛沫でも非常に強い感染力があるからです。また、トイレの周囲に付着したノロウイルスは、乾燥した寒い時期であれば、約1カ月は不活化（感染性を失うこと）しないといわれています。駅や商業施設などのトイレは不特定多数の方が利用するので、ノロウイルスに汚染されているリスクがあります。利用する際は、丁寧に手を洗うことを習慣にしてください。
　ノロウイルスの感染予防には、汚染を広げないように家族の健康管理も重要です。家族に下痢、発熱、嘔吐などノロウイルスが疑われる症状がある場合には、手洗いの徹底、ドアノブや便座、台所などの消毒のほか、二次感染を防ぐためにタオルの共用などを避け、吐しゃ物の処理は使い捨ての手袋などを使い迅速にするようにしましょう。ノロウイルスによる食中毒では、多くの事例で感染していた調理従事者が汚染原因となっています。症状がある時は、調理行為を避けてください。
　2015年〜16年の冬期間は、新型のノロウイルスの感染が世界的に流行することが危惧されていますので、予防と対策をしっかりと知っておくことが大切です。

歯に優しい土台「ファイバーコア」

ゲスト/医療法人社団アスクトース 石丸歯科診療所　近藤 誉一郎院長

最近耳にする機会が増えた「ファイバーコア」とはどのようなものですか。
　ファイバーコアとは、グラスファイバーという特殊な素材でできた、歯の土台のことです。
　虫歯やその他の原因によって歯の神経を除去すると、その後の処置として歯の補強を行う必要があります。歯の神経の管を利用して、歯根の2分の1から3分の2程度の位置に、基礎となる土台を立ててからクラウン（冠）をかぶせるのが一般的な治療法です。歯の土台とは、いわゆる差し歯をつくる際に必要不可欠なものです。
　これまで保険診療では、鋳造した金属のみの土台（メタルコア）、または金属と樹脂を併用した土台しか認められていませんでしたが、2016年1月から金属を使用しないファイバーコアも保険診療で使えるようになり、その注目度が高まっています。

ファイバーコアの利点とは何ですか。
　神経を取った歯は痛みを感じませんが、神経がある歯と比べてややもろいところがあります。神経の処置を施した後に立てた歯の土台は、土台の深い場所から応力が生じやすく、かむ力の強い人や歯ぎしり、食いしばりの強い人などは、歯根の破折を起こしてしまうケースもあります。歯根の破折は抜歯するしか手立てがないため、歯科医師にとって長い間、悩みの種でした。
　歯の土台は家に例えるならば、柱や基礎となる大変重要な部分です。金属材料を使った土台の欠点として、歯根のしなり具合よりも金属の方が硬いため、ストレスが集中し、歯根への負担が大きいということがあります。一方、ファイバーコアは、適度な強度としなやかさを持ち合わせており、これを強い接着システムにより歯根と一体化させているので、歯根が破折しにくくなっています。耐震性、免震性のある土台といえます。また、金属製の土台の場合、腐食などにより歯茎の色が変色することもありましたが、その心配も軽減できます。
　大臼歯のクラウンは金属のものしか保険が適用されませんが、小臼歯においてはハイブリッドセラミック冠の一部が保険適用になっています。ブリッジ以外の小臼歯の治療では、保険診療でメタルフリーの治療が可能となり、金属アレルギーの不安もありません。
　今後の歯科治療は、可能な限り金属材料を使わない方向で発展進歩していくと思われます。

やけどの応急処置

ゲスト/宮の森スキンケア診療室 上林 淑人 院長

やけどについて教えてください。
　寒い季節はやけどが増える時季でもあります。熱い飲み物や鍋が食卓をにぎわせることも多いでしょう。子どもに多いのは、テーブルクロスの裾を引っ張って熱いものをひっくり返したやけどや、炊飯器・加湿器の水蒸気によるものです。主婦は「熱くなったフライパンに触れた」「アイロンがもう冷めたと思い触れた」など、多くが家事作業中の事例です。また冬は、湯たんぽや使い捨てカイロによる低温やけども増えます。日常生活における身近な状況で、誰もがやけどを負う危険性があるといえます。
　やけどの症状は赤くなる、腫れる、水膨れになる、痛みなどです。やけどの重症度は、主に熱により損傷された深さとその面積によって判定されます。重症例では赤く盛り上がった瘢痕やケロイドが生じ、また拘縮（瘢痕が硬くなりひきつれること）を残し、手術による治療を要するケースもあります。軽いやけどではほとんど瘢痕を残しませんが、色素沈着や、皮膚が白くなる色素脱出を残すことがあります。

やけどの応急処置について教えてください。
　やけどは、直後の処置が最も重要です。水道の流水で直接冷やすのが最適です。水道が使えない場合は冷却枕や保冷剤などで冷やしましょう。ただこれらを長時間、直接患部に当てると、冷えすぎて凍傷を起こすことがあるので注意が必要です。また、熱冷まし用の冷却シートは、かぶれたり水膨れを破いたりすることがあるのでお勧めできません。
　皮膚が少し赤くなった程度であれば、水で冷やすなど家庭で対処可能ですが、水膨れができるほどのやけどの場合、形成外科や皮膚科などで適切な処置を受けることが大切です。軽いやけどでも、処置を誤ったり細菌感染症を合併したりすると、より深いやけどに移行する可能性があるからです。
　市販の薬にも注意してください。やけどを負ってからの時間や深さなどで、薬は異なるからです。どんなやけどにも効く万能の薬というものはありません。やけどの状態に合わない市販の軟こうをつけて、かえって傷の治りを妨げている例も少なくないです。
　低温やけどは、程度が軽そうに見えても思ったより損傷が深く、ひどい場合は皮膚が壊死を起こしているケースもあり、治るまでに相当の期間を要する場合もあります。楽観することなく病院での治療をお勧めします。

急性期における認知症入院治療

ゲスト/医療法人五風会 さっぽろ香雪病院 森 一也 理事長・院長

急性期における認知症の入院治療の現状について教えてください。
　高齢化が進行し、認知症は、誰もが当事者あるいは介護者となり得る身近な病気になってきました。2015年1月、認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）が策定され、認知症の人の意思が尊重され、できる限り住み慣れた地域のよい環境で、自分らしく暮らし続けることができる社会の実現を目標としました。このため、早期診断・早期対応を軸とし、認知症に伴う行動・心理症状（BPSD）や身体合併症などが見られる場合にも、医療機関と介護施設が連携し、「発症予防→発症初期→急性増悪（ぞうあく）時→発症中期→人生の最終段階」という認知症の容態の変化に応じた、切れ目のない、その時の容態にふさわしい場所での支援、医療・介護サービスの提供が求められています。
　認知症患者が入院に至るケースではBPSDを伴う場合がほとんどであり、興奮、幻覚、妄想、身体攻撃などが高い頻度で見られます。入院期間が3カ月を越える長期入院に至ったケースでは、身体疾患などの合併症や症状の改善しないBPSDの他に、受入施設がないなどの環境的要因や、家族が関わりを拒否する例もあります。このため、入院時から退院に向けた調整を図り、退院後の受け入れ先の確保や地域で利用できる社会資源の有効活用、家族との積極的な連携が行われることが必要です。
　社会から孤立している高齢者が認知症を発症し、地域での生活が破綻した状態で入院してくるケースも増えています。このような場合、病院側で認知症の治療のみならず、生活基盤の再構築や退院後の受け入れ先の確保まで担うこともあり、結果として退院までに時間がかかってしまうこともあります。行政からの依頼で、精神疾患を持っている未治療の高齢者が入院してくるケースもあり、退院後に必要なサービスや受け入れ先の調整、確保に苦慮することも少なくありません。また、要介護認定に時間がかかり、退院に向けた調整が進まないケースもあります。これらのように、BPSDの治療がうまくいかず入院が長期化するというよりも、それ以外の要因で早期退院ができないケースが多いのが実情です。
　これからの精神科病院は、自らの専門性を究めつつ、適切な役割分担を進め、積極的に地域資源と連携し、認知症の人にやさしい地域づくりに関わっていくことが求められています。

ジェネリック医薬品

ゲスト/ふじた眼科クリニック 藤田 南都也 院長

ジェネリック医薬品などについて教えてください。 
　今年も慌ただしい年の瀬が近づいてきましたが、健康保険に加入しているご家庭には、保険者から「処方薬をジェネリック医薬品に換えると、あなたの医療費の支払いが◯◯◯円安くなります」といったジェネリック医薬品の使用促進の案内が届いている方もいらっしゃるでしょう。
　ジェネリック医薬品は先発医薬品より低価格であるため、患者さんの医療費負担の軽減や医療保険財政の改善が期待されており、国策としてその普及が促進されています。しかしながら日本では、欧米に比べて先発医薬品からジェネリック医薬品への変更が進んでいないのが現状です。
　先発医薬品を処方されると高い薬を押し売りされていると誤解される方もいると思いますが、先発医薬品の処方が医療機関の利益の増大につながるとは必ずしも限りません。経営的には、保険診療においてはジェネリック医薬品を使ってもらった方が有利になるような仕組みもあります。
　では、ジェネリック医薬品があるのに、医師から先発医薬品を勧められることが多いのはどうしてでしょうか。日本では、その薬の効き目の元となる「主剤」が先発医薬品と同じであればジェネリック医薬品と認められます。例えば、米国のジェネリック医薬品では主剤はもちろんのこと、保存料や乳化剤などそのほかの成分や濃度も先発医薬品と同等でなければ承認されません。日本の場合、添加物が違うため薬効や副作用に差が出ることが経験上少なくありません。具体的に点眼薬でいえば、主剤以外の成分が異なるため目の内部への浸透が悪く、薬としての効き目が落ちてしまうケースや、防腐剤の副作用のために角膜が傷ついてしまったケースなどを経験しました。もちろんジェネリック医薬品にも優秀な製品はあり、先発医薬品と効能・効果、用法・用量がまったく同一で価格が安いものもありますので、正しい知識で総合的に良い薬を使うことが大切です。
　ところで、最近は医療の規制緩和が進み、従来はさまざまな規制のあった医療機関内部における眼鏡やコンタクトレンズの販売、各種サプリメントの販売が一定の条件の中で認められるようになりました。医師と相談しながら、保険診療以外のメリットも享受できますので、上手な活用をお勧めします。