アルコール依存症

ゲスト/医療法人 耕仁会 札幌太田病院  太田 健介 院長

アルコール依存症について教えてください。
　飲酒のコントロールが効かなくなる病気です。健康を損ね、家庭生活や仕事に支障を来しても、お酒をやめることができません。国内にはアルコール依存症の疑いのある人が約440万人いると推計されています。
　アルコール依存症は薬物依存症の一種です。個人の人格や意志の弱さが原因ではありません。繰り返し飲酒することで、お酒に含まれるエチルアルコールという依存性の薬物に対して、脳の神経細胞に耐性が生じ、飲酒量をコントロールできなくなるのです。つまり、お酒を飲む人であれば誰でもかかる可能性のある病気です。
　依存症になると、飲酒を原因とする多種の合併症が生じます。例えば、高血圧、高脂血症、アルコール性肝障害、肝硬変、認知症などが挙げられます。アルコール依存症とうつ病の合併も頻度が高く、お酒に頼る生活が自殺のリスクを高めることも明らかになっています。
　依存症は中高年の男性に多い印象がありますが、若年層や女性の患者も増加しています。特に、未成年の飲酒は発達途上の脳への障害が大きく、ほんの数年で依存症になってしまう危険性があります。飲酒に対し規制が緩やかな日本社会では、中高生からの酒害教育を行っていく必要があるでしょう。

依存症の診断と治療、予防について教えてください。
　依存症の判断基準はいろいろありますが、代表的なものとして「価値観の逆転」があります。大切にしていた家族や仕事、自分の健康より飲酒を優先させる状態のことです。依存症になってしまったら、自分一人の力で抜け出すのは非常に困難で、適切な治療を受けない限り、徐々に悪化していくケースがほとんどです。
　治療には、断酒が必要です。節酒では駄目で、きっぱりやめるしかありません。薬物療法や認知行動療法、断酒会への参加により、断酒につなげていきます。ほかの病気と同じように、軽いうちに治療を始めれば、早期の回復が可能です。重要なのは、病気だと自覚し、正しい知識を得て、有効なやめ方を知ることです。
　依存症の一番の予防は、お酒と病気について正しく知ること。依存症は人生が破綻し、周囲を傷つける進行性の深刻な病気であると理解することが大切です。また、お酒の持つ負の側面を十分に認識し、お酒と安全に付き合っていくことが大切です。

うつ病からの職場復帰

ゲスト/医療法人五風会 さっぽろ香雪病院 響 徹 診療部長

うつ病が増え続ける現在、休職中の人の職場復帰が大きな課題となっていますね。
　厚労省の調査によると、2011年全国のうつ病患者数は95万8千人、1996年の43万3千人から倍増しています。うつ病が原因の休職者も多くの職場で増加し、社会全体・組織全体としてのメンタルヘルス対策が必要となってきました。
　うつ病の治療のため休職をした人にとって気にかかるのが職場復帰です。多くの患者さんは早期の復職を希望しますが、いったん復職しても、遅れを取り戻さなくてはという焦りや、周囲に対する申し訳なさから無理をしてしまい、再発や休職を繰り返してしまうケースも目立ちます。
　うつ病は再発しやすい病気で、治るプロセスも一進一退で波があります。復帰した職場が、うつ病になる前と同じような状況で、同じようなストレスがある場合、再発の可能性が高くなります。一時的に症状が改善しても、主治医の指示に従って焦らずに適切な治療を続けることが必要です。その上で、本人と主治医、職場の上司や人事担当者を交えた面談（診察）の中でじっくり話し合い、復職の時期や復職後の働き方、職場環境の調整などについて考えていくことが大切です。

職場復帰のポイントについて教えてください。
　うつ病になりやすい人は、責任感が強く、無理をして頑張りがちです。前の自分に戻ろうとするのではなく、「無理をしない」「頑張りすぎない」という心の管理の仕方を覚えるのが大事です。
　職場の上司、同僚の協力と理解も不可欠です。休職者が無事に復職してきたときは、病気に配慮しつつも、特別視することなく、これまでと変わらない態度で温かく迎えてあげてください。また、一定期間は短時間勤務やフレックス勤務といった“慣らし出社”の時期を設けて、段階的にフルタイム勤務に近づけていくのがいいでしょう。うつ病と診断された部下、同僚とどのように接するか、職場としてどのように迎え入れるか、それは今や誰もが考えておくべき問題といえます。
　うつ病の治療、うつ病からの回復において、家族やパートナーなど身近な人たちのサポートは、患者さんにとって何より大きな支えになります。つらい気持ちに共感してあげること、そしてよく話を聞いてあげることが重要です。「決して一人じゃないんだよ」という気持ちが伝われば、必ず光明が見えてくるはずです。

気管支ぜんそくとCOPD（慢性閉塞性肺疾患）の合併

ゲスト/白石内科クリニック 干野 英明 医師

気管支ぜんそくとCOPD、両者の合併について教えてください。
　アレルギーなどにより気道に慢性的な炎症が生じる気管支ぜんそくは、気道が過敏になり狭窄（きょうさく）を起こしますが、治療により回復しやすいのが特徴です。一方、COPDは慢性閉塞性肺疾患といわれ、慢性気管支炎や肺気腫を指します。主にタバコが原因で、気管支の炎症や肺の弾力性の低下によって気道が閉塞し、呼吸機能が低下します。症状としては体を動かした時に息切れが生じやすくなります。人口の高齢化に伴い増加している病気で、気管支ぜんそくと比べると回復しにくいです。
　近年、この両者の特徴を併せ持ち、診断上どちらか一方に明確に分けられない病態として「気管支ぜんそく・COPDオーバーラップ症候群（ACOS）」が注目されています。ACOSは、それぞれの単独例よりも増悪の頻度が高く、予後が悪いという点が問題になります。気管支ぜんそくの患者さんでは、年齢とともにCOPDの合併率が上がり、65歳以上では約半数が合併しているという報告があります。一方、COPDの患者さんでも、約3割が気管支ぜんそくを合併しているといわれています。ACOSの診断基準はまだ確立されていませんが、両者の所見が同程度みられる場合はこれを疑います。

治療について教えてください。
　気管支ぜんそくの治療には、吸入ステロイドや短時間及び長時間作用性β2刺激薬などが、COPDの治療には短時間及び長時間作用性β2刺激薬や短時間及び長時間作用性抗コリン薬などが用いられます。ACOSの薬物療法の基本は、吸入ステロイドと長時間作用性気管支拡張薬の併用です。長時間作用性気管支拡張薬にはβ2刺激薬、抗コリン薬、経口テオフィリン薬などがあり、自覚症状や副作用に注意しながら、単剤もしくは多剤併用で使われます。吸入ステロイドは、COPDでは中等症以上で使用されますが、ACOSの場合は早期から必要になります。最近は重症のぜんそくに長時間作用性抗コリン薬が保険適用になり、症状のコントロールが不十分な場合は追加投与が可能になっています。
　気管支ぜんそく、またはCOPDの治療を行っているにもかかわらず、症状が持続したり、増悪を繰り返したりしている場合には、ACOSを疑ってみることも大切です。

妊娠・出産とおしりの病気

ゲスト/札幌いしやま病院 川村 麻衣子 医局長

妊娠中や出産後に痔（じ）になりやすいのはなぜですか。
　妊娠、出産を経験すると、痔になったり、痔を悪化させたり、おしりの病気に悩まされる女性は少なくありません。
　妊娠で悪化する痔で最も多いのは痔核（いぼ痔）です。妊娠による子宮の増大で、肛門周辺の血管が圧迫されて、うっ血するのが主な原因です。また、同じく子宮の増大による腸管の圧迫や、女性ホルモンのバランスの変化などにより、これまで便秘体質ではなかった人でも便秘がちになることが多く、結果、硬くなった便を出そうと強くいきんで、肛門の出口付近が切れる裂肛（切れ痔）も発症しやすくなります。
　出産に伴うものでは、分娩時のいきみで痔が悪化するケースが多いです。妊娠中に腫れぼったくなっていた痔核が、分娩時にさらに腫れて、脱肛気味になることもよくあります。また、出産後は赤ちゃんの世話による睡眠不足やストレスで便秘がちになることに加え、母乳育児では体内の水分が母乳に吸収されるため、便が硬くなりやすくなり、痔を発症しやすい傾向にあります。

予防法や対処法について教えてください。
　妊娠中の便秘対策は、こまめな水分補給を意識したり、食事内容を見直して、豆類・きのこ類・野菜類など食物繊維が豊富な食材を取るように心掛けましょう。また、排便時にはトイレットペーパーで強く拭くのではなく、勢いを弱めたトイレシャワーなどを使い、少ない刺激で洗い流しましょう。肛門周辺を清潔に保ち、長い時間力むような動作をしないこと、血行を良くするために、入浴や半身浴をして体を温めたり、体調が良い時は、ウォーキングなど適度な運動をすることも便秘の予防に有効です。
　妊娠中は、痔の手術治療は原則としてできませんので、主に座薬などによる保存治療と便秘改善などの生活指導が中心となります。痔の市販薬を自己判断で使うのは控え、医師に相談して妊娠中、出産後でも使える薬を処方してもらうと安心です。産後、痔の症状は少しずつ改善していくことが多いですが、ある程度以上悪い状態のものは、今後のために通院による治療や手術・入院による治療をお勧めするケースもあります。この次の妊娠、出産の時、さらに悪化することが十分に予想されるからです。手術の方法も年々改良されてきて楽に、短期間で完治するようになっています。

ストレスチェック制度

ゲスト/医療法人社団五稜会病院  中島 公博 理事長

働く人の心を守るための「ストレスチェック」を事業者に義務付ける制度が、昨年12月1日から始まりました。これはどのような制度ですか。
　昨年改正された労働安全衛生法に基づく制度で、背景には過労やパワハラによる精神疾患での労災認定の増加などがあります。労働者が50人以上の事業者に義務付けられ、道内は約5千の事業者が対象となります。
　制度では、「時間内に仕事が処理しきれない」「ひどく疲れた」など仕事や最近1カ月の状態などについての質問票に従業員が回答。ストレスの状態が数値化され、長時間労働やストレスが多いと「医師による面接指導が必要」と判定され、従業員に伝えられます。本人の了解なしに結果が会社側に知らされることはなく、本人の希望がなければ面接も行われません。関わった職員や医師らは、罰則付きの守秘義務を負います。面接後に医師が必要だと判断すれば、会社は労働時間の短縮や配置転換などの措置を取ることが求められます。

制度の意義と課題について教えてください。
　この制度は、精神的不調を抱える労働者を探し出すことではなく、労働者が自分のストレス状態を知り、うつ病など心のトラブルを未然に防ぐという目的があります。悪化しないうちに十分に休養を取るなど適切に対処すれば、多くの場合で状態は改善します。
　また、事業者は検査を踏まえて、従業員が働きやすい環境を整えることが求められています。心の不調を訴える従業員の多い会社は、他の従業員にしわ寄せが及び、新たな不調者が発生する悪循環に陥りがちです。例えば、部署全体のストレスチェックの結果をまとめて分析、比較すれば、高ストレス者が多い部署が分かり、仕事の進め方を見直すなどの環境改善につなげられます。心の健康を損ない休職、離職する問題が深刻化している現在、制度は職場全体にとっても有意義と考えられます。事業者は、単に検査をするだけでなく、フォローをきちんと行うことが重要です。
　面談などを行う産業医の不足や個人情報の管理の問題、効果的なチェックができるか、従業員が不利益な扱いを受けないかなど課題もありますが、従業員の心の健康を守り、会社の力を十分に引き出すためにも、本制度によるメンタルヘルス対策は非常に有効であると思います。制度の実施を契機に職場全体で対策を進めるとともに、労働者も意義を理解し積極的に検査を受けてほしいです。