2015年12月9日水曜日

ジェネリック医薬品


ゲスト/ふじた眼科クリニック 藤田 南都也 院長

ジェネリック医薬品などについて教えてください。 
 今年も慌ただしい年の瀬が近づいてきましたが、健康保険に加入しているご家庭には、保険者から「処方薬をジェネリック医薬品に換えると、あなたの医療費の支払いが◯◯◯円安くなります」といったジェネリック医薬品の使用促進の案内が届いている方もいらっしゃるでしょう。
 ジェネリック医薬品は先発医薬品より低価格であるため、患者さんの医療費負担の軽減や医療保険財政の改善が期待されており、国策としてその普及が促進されています。しかしながら日本では、欧米に比べて先発医薬品からジェネリック医薬品への変更が進んでいないのが現状です。
 先発医薬品を処方されると高い薬を押し売りされていると誤解される方もいると思いますが、先発医薬品の処方が医療機関の利益の増大につながるとは必ずしも限りません。経営的には、保険診療においてはジェネリック医薬品を使ってもらった方が有利になるような仕組みもあります。
 では、ジェネリック医薬品があるのに、医師から先発医薬品を勧められることが多いのはどうしてでしょうか。日本では、その薬の効き目の元となる「主剤」が先発医薬品と同じであればジェネリック医薬品と認められます。例えば、米国のジェネリック医薬品では主剤はもちろんのこと、保存料や乳化剤などそのほかの成分や濃度も先発医薬品と同等でなければ承認されません。日本の場合、添加物が違うため薬効や副作用に差が出ることが経験上少なくありません。具体的に点眼薬でいえば、主剤以外の成分が異なるため目の内部への浸透が悪く、薬としての効き目が落ちてしまうケースや、防腐剤の副作用のために角膜が傷ついてしまったケースなどを経験しました。もちろんジェネリック医薬品にも優秀な製品はあり、先発医薬品と効能・効果、用法・用量がまったく同一で価格が安いものもありますので、正しい知識で総合的に良い薬を使うことが大切です。
 ところで、最近は医療の規制緩和が進み、従来はさまざまな規制のあった医療機関内部における眼鏡やコンタクトレンズの販売、各種サプリメントの販売が一定の条件の中で認められるようになりました。医師と相談しながら、保険診療以外のメリットも享受できますので、上手な活用をお勧めします。